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2019年3月 5日 (火)

『SDGsとまちづくり』が出版されました

 新刊書『SDGsとまちづくり-持続可能な地域と学びづくり』のご案内です。

「持続可能性」を実現するまちづくり(SDG11)を担う地域人材を育てるための「ひとづくり・学びづくり」に注目し、地方自治体、学校教育、社会教育、ESD等における広義の教育活動の実践及び住民参加・子ども・マイノリティ等の今ある最新事情を論じます。

『SDGsとまちづくり-持続可能な地域と学びづくり』
 田中治彦(他編)、学文社、2019年3月5日刊、3000円+税

序章 SDGsとまちづくり・ひとづくり 田中治彦
第Ⅰ部 SDGsと持続可能なまちづくり
 1章 SDGsと地方自治体  久保田崇
 2章 地域経済とまちづくり 枝廣淳子
 3章 SDGsと地域づくり・文化づくり 山西優二
 4章 SDGsと市民のイニシアティブ 小泉雅弘
第Ⅱ部 地域課題とまちづくり
 5章 福祉社会とまちづくり 稲葉美由紀
 6章 持続可能な「農」   大和田順子
 7章 環境自治体とSDGs 中口毅博
第Ⅲ部 共に生きる楽しいまちづくり
 8章 多文化共生のまちづくり 榎井縁
 9章 祭り・観光とまちづくり 森山奈美
 10章 子どもの居場所があるまちづくり 木下勇
第Ⅳ部 SDGsと学びづくり
 11章 まちづくりと社会教育 内田光俊
 12章 サービス・ラーニングとまちづくり 市川享子
 13章 まちづくり教育の実践 松倉紗野香
 14章 学び合いの地域づくり 上條直美
 終章 まちづくりとパートナーシップ 佐藤真久

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2018年9月15日 (土)

新刊書『社会教育における防災教育の展開』のご紹介

  防災教育に関する新刊書のご紹介です。4年にわたる科研の成果です。『社会教育における防災教育の展開』(野元弘幸編、大学教育出版)です。私は第10章「市民による災害救援活動の経験と今後の課題」を執筆しました。市民が行える活動として、物資、募金、ボランティア、NGO/NPOへの参加がありますが、それぞれの現状と課題についてまとめました。東日本で活躍した、IVY、シャプラ、SVA、ピースボートの活動も紹介しました。

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2018年3月15日 (木)

『18歳成人社会ハンドブック-制度改革と教育の課題』

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 森友問題に隠れてあまり注目されませんでしたけれど、12日に成人年齢を18歳に引き下げる民法改正案が閣議決定されました。反対する政党はないので6月までには成立すると思われます。3年の周知期間をおきますので、2022年度から成人年齢が18歳に引き下げられる予定です。
 DEAR刊行の『18歳選挙権と市民教育ハンドブック』の総論執筆メンバーで以下のような18歳成人の本を製作しました。本日発売です。

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『18歳成人社会ハンドブック-制度改革と教育の課題』

編著者:田中治彦(上智大学)
著者:林大介(東洋大学)藤原孝章(同志社女子大学)南部義典(慶応大学非常勤講師)出版社:明石書店
出版日:2018年3月15日
価格:2500円+税

もくじ

序 18歳成人をめぐる諸問題-「大人」とは何か?(田中)

第1部 18歳成人と教育の課題
 第1章 18歳成人問題の歴史(田中)
 第2章 18歳選挙権に関わる若者の運動(林)
 第3章 18歳選挙権と主権者教育(林)
 第4章 18歳成人と市民教育の進め方(藤原)
 第5章 「大人になるための教育」の実際と課題(田中)

第2部 18歳成人の制度改革
 第6章 年齢制度の法体系とその見直し(南部)
 第7章 国民投票権年齢(南部)
 第8章 選挙権年齢(南部)
 第9章  成年年齢(南部)
 第10章 少年法適用対象年齢(南部)
 第11章 見直し対象外の年齢(南部)

資料編 
1.18歳成人・選挙権に関する参加体験型教材
2.18歳成人関連年表

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2017年8月 9日 (水)

『グローバル時代の「開発」を考える』発刊です!

副題は「世界と関わり、共に生きるための7つのヒント」です。

世界の状況を「幸せ」「豊かさ」「平和」「公正」「多文化共生」「参加」「居場所」の7つのキーワードで読み解くコンセプトになっています。

高校生でもわかるようにやさしく書きました。

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『グローバル時代の「開発」を考える-世界と関わり、共に生きるための7つのヒント』
西あい・湯本浩之(編著)木下理仁、近藤牧子、重田康博、田中治彦(著)
明石書店、2017年8月、2300円+税

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2016年6月26日 (日)

『環境教育学の基礎理論-再評価と新機軸』

環境教育学の学問的な基礎を問う『環境教育学の基礎理論-再評価と新機軸』が出版されました。私は、「第5章 開発教育の視点から環境教育学を構想する」を執筆しています。

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『環境教育学の基礎理論-再評価と新機軸』
今村光章編、法律文化社、2016年7月、3,400円+税 
ISBN978-4-589-03783-1

環境教育学の理論構築に向けた初めての包括的論考集。自然保護教育・公害教育などの教育領域ごとに発展してきた理論や学校・地域における教育実践に基づく学問的基礎理論を整理のうえ、環境教育学の構築を探究する。 

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2016年6月23日 (木)

『やさしい主権者教育-18歳選挙権へのパスポート』発刊

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NIE(教育に新聞を)で活動している先生方とともに編集しました。
意外と知られていない選挙用語から生徒ができる選挙運動、できない選挙運動、不在者投票と期日前投票など、最低限知らなければならない内容を押さえてあります。また、参加型学習で行うワークショップを紹介しています。

『やさしい主権者教育-18歳選挙権へのパスポート』
田中治彦・岸尾祐二(他編)
東洋館出版社、2016年6月、1,944円(税込)
ISBN:9784491032498

もくじ

1章 主権者教育の実践にあたって
 主権者教育・市民教育と求められる学び
 18歳選挙をめぐる社会

2章 主権者教育を始めるために
 主権者教育と学習指導要領への位置づけ
 小学校から始める必要
 主権者教育に向けた新聞の読み方
 主権者教育のためのニュースの見方
 教材をどうするか
 インターネットとどうつきあうか
 政治的中立について
 家庭でどう取り組むか

3章 主権者教育授業のアイディア
 選挙を知ろう!
  世界の選挙権年齢、投票率、日本の選挙権の歴史
  世界の国々の首脳はどのように選ぶのか
 選挙をアクティブに学ぶ
  選挙の街ウォッチング、投票所に行ってみよう、模擬選挙①②
  投票率向上の方法を考える、マニフェストを読み解こう
  請願をしてみよう、選挙管理委員会とどうつき合うか

4章 主権者教育ワーク

                
   

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2016年3月11日 (金)

18歳選挙権と市民教育ハンドブック

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  2016年7月の参議院選挙より18歳以上の者が投票できることになりました。

 これを機に、上智大学教育学科と開発教育協会の編集により『18歳選挙権と市民教育ハンドブック』が発刊されました。

 本書は、従来の知識中心の公民教育や、選挙での投票に特化した主権者教育ではなく、若者たちが一市民として社会や世界の課題に関わっていけるような市民性を身につけることをめざした市民教育を実践するための、参加型学習の手引書です。

  (特活)開発教育協会かアマゾンのホームページから入手することができます。

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2015年11月 3日 (火)

『ユースワーク・青少年教育の歴史』刊行されました

日本の近代の青少年教育をイギリス、アメリカ、ドイツなどの欧米のユースワークとの関連で位置づけたこの分野での初めての通史です。

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田中治彦著『ユースワーク・青少年教育の歴史』東洋館出版社、2015年10月、3200円+税

キーワードで内容をご紹介します。

YMCA、ボーイスカウト、グループワーク、若者組、青年団、口演童話、子供組、ヒトラーユーゲント、IFEL、青年学級、健全育成、子ども劇場、ユースサービス、アウトリーチ、スポーツ少年団、国際交流、プレーパーク、居場所、エヴァンゲリオン、18歳選挙権、等々。

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2015年10月19日 (月)

『社会教育としてのESD』

日本社会教育学会でのESDの議論をまとめた成果が本になりました。

私は編集に関わった他、「日・タイ協力による参加型開発に関わるファシリテーター養成と『知識』創造」の章を執筆しています。

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東洋館出版社、2015年9月刊行、2900円+税

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2014年10月16日 (木)

多文化共生社会におけるESD・市民教育

4冊目は『多文化共生社会におけるESD・市民教育』です。

上智大学教育学科の教員が3か年にわたってこのテーマについて研究しました。その成果をテキストとして刊行しました。

同じ題名の授業が10月から始まっています。何と!180名もの学生が登録してくれました。

中身はかなり濃いです。例えば、最初の4章だけでも多文化教育に関する1冊の本に匹敵するくらいです。

私は、序章、終章の他「ESDの歴史と課題」について執筆しています。

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田中治彦・杉村美紀編『多文化共生社会におけるESD・市民教育』上智大学出版・ぎょうせい、2014年9月、2000円+税

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